工場の熱中症対策フローチャートの作り方

2025年6月から義務化された熱中症対策ですが、具体的にどう備えれば良いのか分からないという声も少なくありません。そこで、このページでは工場の熱中症対策フローチャートの作り方をまとめましたので、ぜひ参考にしてください。

2025年6月施行！工場の熱中症対策「義務化」のポイント

2025年6月に改正労働安全衛生規則が施行され、一定の条件を満たす場合に事業者の法的義務として、職場における熱中症対策が必要となりました。また熱中症対策の義務化は罰則付きであり、違反した事業者は厳しく罰せられる恐れもあるため、経営者や管理者だけでなく職場の全体で意識を共有し、具体的な注意点や対処の流れをマニュアルやフローチャートとして用意しておくことが不可欠です。

あなたの工場は対象？義務化される作業環境の基準

熱中症対策は職場や作業環境に関して、一定の条件を満たす場合に義務化されます。熱中症対策が義務化される条件は以下の通りです。

• WBGT（暑さ指数）が28℃以上、または気温31℃以上の環境のもと連続1時間以上、または1日当たり4時間を超えての作業が見込まれる場合

「WBGT（Wet Bulb Globe Temperature）」とは熱中症予防の指標としてアメリカで提案されたものであり、湿度・輻射熱・気温などの環境要素を組み合わせた概念です。

つまり、例えば工場内の室温が28度以上で、従業員が連続して1時間以上の作業に従事するような環境の事業所では、事業者は法的義務として熱中症対策に取り組まなければなりません。

事業者に課せられる「3つの義務」

熱中症対策が義務化された事業者には、主に「体制整備」・「手順作成」・「関係労働者への周知」という3つの観点から必要な施策に取り組むことが求められます。

• 報告体制の整備：熱中症の疑いのある労働者の早期発見・早期対応を叶えるための報告体制の構築
• 手順等の作成：熱中症対策のために必要な事柄や手順を具体的にまとめる（フローチャート作成）
• 関係者への周知：体制の整備やフローチャートの作成などを行った上で、それらを関係者全員へ周知徹底する

参照元：職場における熱中症対策の強化について｜厚生労働省【PDF】
（https://www.mhlw.go.jp/content/11201250/001385232.pdf）

【現場用】熱中症対策フローチャートの作り方

事業者の義務として、「手順作成」の観点から適切な熱中症対策フローチャートを作成し、それを従業員や事業関係者へ周知徹底しなければなりません。

実際のフローチャートは事業所ごとの状況や現場の作業環境などを踏まえて作成することが必要ですが、まずは基本的な内容や流れのポイントを把握しておくことも大切です。

ここでは一般的な熱中症対策フローチャートの作り方をまとめましたので、ぜひ参考としてご活用ください。

発生・応急処置のフロー

どれほど予防措置を講じていたとしても、熱中症のリスクを完全にゼロとすることはできません。そのため現場における熱中症対策として重要なポイントは、十分な予防措置を講じた上で、実際に熱中症の恐れのある作業者をいかに素早く発見し、また早急かつ確実に対処できるかという点に集約されます。

そのため熱中症対策フローチャートにおいても、まずは「熱中症の自覚がある作業者」や「熱中症の恐れのある作業者を発見した者」に関して、適切な対処法をまとめた手順を作ることが肝要です。

熱中症の発生や応急処置のフローとして意識すべきポイントとしては、例えば以下のようなものがあります。

• 違和感や初期症状の自覚・発見：
  頭痛、めまい、ふらつき、吐き気といった熱中症の初期症状と思われる違和感や状態を自覚した場合、またはそのような症状の作業員を発見した場合、速やかに作業からの離脱と申告を行う。
• 作業員同士のチェック体制の構築：
  作業員が互いに健康状態をチェックし合えるようバディ制やチーム制などを採用する。
• 応急処置：
  工場内のクーリングスペースなど安静にできる場所へ熱中症の恐れのある作業員を移動させ、冷却パックや氷、水分補給用のドリンクなどを使って応急処置を行う。
• 緊急連絡の手順確認：
  必要に応じて救急車を呼ぶ際の手順やタイミング、搬送時の連絡先などを事前に決めて共有しておく。

報告連絡体制

熱中症の発生が疑われた場合、作業員のケアと同時に各所への報告も必要です。

• 現場の作業員同士の連携：現場の作業員同士で熱中症の発生を共有します。
• 管理監督者への報告：現場の管理者や責任者へ熱中症の発生を報告します。
• 近隣病院・救急への報告：事前に決めておいた手順に従い、救急車や医療機関への連絡を行います。

なお、上記の連絡先や手順、誰が報告するかといった責任の所在などは常に見やすい場所へまとめて掲示しておきましょう。

救急安心センターへの相談も活用

熱中症のみならず身体の異常の診断を素人が完璧に行うことは困難であり、一見すると症状が落ち着いたように見えても、実は深刻なトラブルが発生しているケースもあるでしょう。そのため救急車を呼ぶべきかどうか迷った際には各地域の「救急安心センター（＃7119）」へ連絡して専門家の助言を得ることも有効です。

なお、症状が重篤と思われた場合は速やかに救急へ通報してください。

まとめ：熱中症にならない職場対策を

2025年6月から事業者への熱中症対策が法的に義務化され、熱中症が発生した際の対処手順や連絡先などをフローチャートやマニュアルとしてまとめておくことが必要になりました。しかし大前提として、そもそも熱中症が発生しない環境づくりを徹底することが重要であり、事業者は従業員に対する責任として職場での熱中症予防にしっかりと取り組むことが大切です。

現在、熱中症の予防機器や設備として様々なものが販売されており、まずは自社にとって何をすべきか考えることから始めましょう。